米国シリコンバレーのIT企業で、ブランディング・マーケティングディレクターとして活動。東日本大震災を機に、自身のスキルと経験を、地域経済の活性化に活かす事を決意。NPO法人を設立。シリコンバレーのデザイン思考の手法を取り入れた地域づくりや人材育成活動は、「シリコンバレー流の地域づくり」として日経新聞で取り上げられ、「地方創生実現ハンドブック」（日経BP）で地方創生の成功事例として選出された。2018年国の地方創生優良事例選出。慶應義塾大学（非常勤講師） ／経営学修士（MBA）

新富町出身、新富町在住。1999年新富町役場入庁。税務から福祉、防災、観光、農業振興などさまざまな行政事業に関わる中で、JAとともに田畑・施設園芸に関する多様な農業振興策を実施する39歳でまちおこし政策課グループ長に配属されたのち、町の将来に対する危機感から町長に地域商社設立を提言。2017年4月設立時に町から出向して執行理事に就任し、ふるさと納税寄附額を設立前の4億3000万円（2016年）から19億円（2018年）と2年で約5倍にすることに成功。2018年儲かる農業研究会開設。

1976年生まれ、宮崎市出身。四国・関西の編集プロダクションで講談社やリクルートなどのメディア企画編集に20年携わった後、平成26年にUターン。地元行政広報紙などの編集を経て平成29年4月より一般財団法人こゆ地域づくり推進機構 事務局長。平成30年3月までの1年間で宮崎県新富町に6名の移住実績。他、起業家育成塾を通じて500人以上の関係人口を獲得。

国立大学法人 東京学芸大学大学院准教授
スタディサプリ教育AI研究所所長
1977年東京都生まれ。早稲田大学大学院修了後、衆議院議員秘書、（株）ベネッセコーポレーション・福武總一郎会長（当時）秘書等を経て「スタディサプリ」を展開する株式会社リクルートマーケティングパートナーズにて2015年12月より現職。2019年度より東京学芸大学大学院教育学研究科准教授を兼務。超党派国会議員連盟「教育におけるICT利活用促進をめざす議員連盟」有識者アドバイザー。経団連EdTech戦略検討委員会委員。教育新聞特任解説委員。超教育協会上席研究員。留学歴は、韓国(韓国語・国際関係学/韓国国際交流財団奨学生)、チュニジア(アラビア語/チュニジア政府奨学生)、米国(リーダーシップ/米国務省IVLP修了)。近著に『レア力で生きる「競争のない世界」を楽しむための学びの習慣』(KADOKAWA、2019年)『新時代の学び戦略』（共著 産経新聞出版、2019年)。